ECサイトとは何か？
ECサイトとは主にイーコマース（Electric Commerce:エレクトロニックコマース）のサービスを提供するWebサイトの通称で、電子商取引のことです。
例えば、コンテンツ配信サイト（動画、音楽）もECサイトです。
例えば、ネットオークションサイトもECサイトになります。
旅行代理店、EDI（電子データ交換）やオンライントレード（イートレード）、フリマサイトなども含まれます。
しかし、ECサイトというと一般に認識されているのは個人の運営するサイトです。
ECサイトの種類
| モール型 | 自社サイト型 |
|---|---|
| 楽天市場、Amazon、Yahoo!ショッピング、ebayなど | ユニクロ、ニトリホールディングス、ヤマダ電機、ビックカメラなど |
| モールが提供するシステムを利用し出典し、決済もモールが代行する | 自由度は高いが、決済システムやセキュリティシステムなどを自前でつくる必要がある |
| 自分で構築しなくてよい | 自分でECサイトを構築する |
2020年に世界でEC化が一気に加速する事態が発生しました。
2019年12月から始まったコロナウイルスの世界的流行です。
人は外に出れず、人と対面できずあらゆるものがインターネットを通しての活動になりました。
その結果の1つに、キャッシュレスによるデジタル決済の普及があります。
スマートフォンで気軽にインターネットでものが購入できる環境ができあがり、自然とネットでの物販が増えていくようになりました。
日本のEC化率の経年推移（物販系分野）
| 年 | 2019年 | 2020年 | 2021年 |
| EC化率 | 6.76% | 8.08% | 8.78% |
「引用元：経済産業省 令和3年度デジタル取引環境整備事業（電子商取引に関する市場調査）」
コロナウイルスのパンデミックにより、世界的にデジタル化を強制的にすすめざるを得ない環境でした。
ただし、日本は世界に比べてEC化率は低い状態になります。
増加しているといっても、まだ物販全体の10%にも満たないのです。
しかし、これは今からまだ大きく伸びしろがあるということでもあります。
世界でこれからはWeb3ビジネス普及により、メタバースをつかった電子商店街など、インターネット上での取引が今より間違いなく増えていきます。
小売業を経営している関係者は、もはやECサイトを無視することはできないほどにEC化率は増加していくでしょう。
企業価値をあげるために自社のECサイトをいかに構築していくのかが課題になります。
インターネットは世界とつながっており、ネット環境さえあれば誰でも、どこからでもECサイトへアクセスできるのです。
実店舗を構えるだけでなく、ECサイトを構築していくことは世界中の顧客を相手に商品を販売することになります。
また大きなメリットは、データを活用できることです。
ECサイトなら、どんな顧客が、どのくらい数訪れて、どこのページを経由して、何を購入したのかといったデータがすべて記録されます。
そのデータは、改善のための施策、次の販売戦略に活かすことができるでしょう。
いまでは個人が無料サイトを使って1日でサイトを立ち上げることができるサービスができています。
個人で世界のユーザーとつながれる時代になりました。
例えば個人でもYouTube（ユーチューブ）、Twitter（ツイッター）、Instagram（インスタグラム）、TikTok（ティックトック）などSNSを使用し知り合いやファンに発信できます。
また、サイトをSEO対策することで検索に上位表示させることができ個人でも顧客の獲得が見込めるのです。
まとめ
経済通産省のホームページよりデータを抜粋してみると・・・
「食品、飲料、酒類」（2兆5,199億円）、「生活家電・AV機器・PC・周辺機器等」（2兆4,584億円）、「衣類・服装雑貨等」（2兆4,279億円）、「生活雑貨、家具、インテリア」（2兆2,752億円）の割合が大きく、これらの上位4カテゴリー合計が2兆円を突破するとともに、物販系分野の73%を占めています。
新型コロナウイルス感染症拡大に伴う巣ごもり消費の影響で令和2年には物販系分野のBtoC-EC市場規模の大幅な拡大が見られたところ、令和3年は消費者の間で徐々に外出機会が回復したにも関わらず、物販系分野のBtoC-EC市場規模が引き続き増加しています。これは、ECの利用が消費者の間で徐々に定着しつつあることの証左と考えられます。
EC化率については、「書籍、映像・音楽ソフト」（46.20%）、「生活家電、AV機器、PC・周辺機器等」（38.13%）、「生活雑貨、家具、インテリア」（28.25%）
データでは外出が増えながらもEC市場の増加が続いていることや、EC化率についてはまだどの分野も50%にも満たないことが報告されています。
EC市場がまだこれから、伸びていく可能性があるということです。
専門用語の説明
・CとはConsumer（コンシューマー）
・ＤとはDirect（ダイレクト）
BtoC
BtoCとは、企業と一般消費者のビジネスモデルです。企業が一般消費者にものを販売します。
BtoB
BtoBとは、企業と企業のビジネスモデルです。
企業が企業相手に販売します。卸売販売や製造部品の販売などです。
CtoC
CtoCとは、個人間のビジネスモデルです。個人から個人に販売することで、フリマサイトなどがこれにあたります。
D2C
2Cとは、メーカーが小売店を通さないビジネスモデルです。直接消費者に販売するスタイルで自社ECや直営店で販売している場合がこれにあたります。
