【ECサイトの例】業種や内容の一覧を紹介します

ECサイトとは、例えばどのようなものがあるのでしょうか？
 

私たちにとって身近な企業が実際にサイトを運営しています。今回は「ECサイトの業種や内容の一覧」をまとめました。
 

ECサイトの種類

ECサイトはインターネット上に開設したウェブサイトのことです。商品を販売することで電子商取引するサイト全てがECサイトになります。
 

しかし、ECサイトという言葉は、ほとんどの場合ショッピングができるサイトという意味で使われています。
 

ネットショップといわれるECサイト。それは企業にとって無視できないものに成長しました。スマートフォンが普及し、何時でも、誰でも、どこにいても、少しの空いた時間にタッチするだけで買い物ができてしまうのです。
 

今はテレビや雑誌で見たものや、友人の使っていたもの、会話のなかに出てきたもの、不足して買いたかったものがその場で検索できます。
 

そして、気に入ればその場のままで商品を選んで購入できるのがECサイトの特徴です。
 

インターネットに接続できる環境さえあれば、たとえ夜中であっても、そして地方であったとしても、足を運ぶ必要なく欲しいものを購入できるのです。
 

それは、利用者だけではなく企業にとっても大きなメリットです。
 

購買意欲の高まったユーザーを逃さずにすむというのは、自社商品の売り上げに大きくつながります。
 

ECサイトの代表的な例

これまで店頭で販売していた企業もECサイト上で販売をするようになりました。
 

2021年7月時点の国内のECサイト・ネットショップ店舗数は418万7,939店舗です。
引用元：eコマースコンバージョンラボより
 

ネット上でショッピングできるサイトが、国内だけで400万以上あるということになりますね。そして、ECサイトは基本的には大きく2つに分けられます。
 

「モール型」と「自社サイト型」です。
 

自社サイト型

自社のドメインでECサイトを運営していきます。サイトURLが独自ドメインなのでモール型との区別が可能です。
 

ロゴであったり、サイトのデザインなども企業のカラーにあわせたサイトにできます。自社ECサイトは、カスタマイズが自由にできるのが特徴です。
 

集客を自社で行わなければいけないため、知名度がないと商品が売れないようになります。
 

自社ECサイト販売の有名企業

有名な企業はユニクロ、無印良品、ニトリ、ベルメゾン、アップル、ビックカメラ、アルペンなどになります。
 

モール型ECサイト

モール店舗数合計は2021年7月時点で167万5,949店舗になります。
引用元：eコマースコンバージョンラボより
 

日本でのECサイトについて消費者が最も高く認知しているのが、ショッピングモール形式の店舗です。
 

大型商業施設のように1つのECサイトに複数のショップが出店している形になっています。ここに行けばいろんな商品があるというため、その知名度から集客力があります。
 

店舗同士は自分の商品を買ってもらうために競争が激しいのです。集客力があるため、出店直後でも売り上げが期待できます。
 

しかし、デメリットはモールの仕様やルールに合わせた店舗運営をしなければいけない事です。また、場所を使わせてもらうために販売手数料、システム利用料、広告費など費用がかかります。
 

モール型ECサイトの有名な企業

有名な企業は楽天市場、Yahoo!ショッピング、Amazon、ZOZOTOWNなどです。
 

実際、どんな企業がECサイトで多く商品を売り上げているのか見てみましょう。
 

ネット販売実施企業の2021年売上高ランキングTOP10

となっています。アマゾンジャパンは二位以下を大きく引き離していました。

ネットショップ担当者フォーラムより
 

オムニチャネル

ECサイト等のWebサイトだけではなくメール、スマホアプリ、オフラインである店舗などと連携しユーザーにサービスを提供することです。
 

例えば企業が実際の店舗で興味のある商品の体験を提供し、ユーザーはECサイトで買い物をするといった消費行動が増えています。
 

リアルとネットの境界を融解する試みという意味で、これをオムニチャネルといいます。デリバリーサービスもその1種になります。
 

多店舗展開している企業が取り入れている売り方です。
 

越境EC

国際的な電子商取引のことで、国境を超えたオンラインショッピングになります。日本国内から海外へ、または海外から国内へ国境を越えて商品を販売する方法です。
 

海外のECモールの利用や、代行販売などで海外との取引をします。在庫のリスクを抑えられて、個人や小規模な会社でも参入可能です。
 

しかし、海外との取引のため送料・関税が高くなります。そして配送の期間が長いことや品質保持がしづらいことがデメリットです。
 

まとめ

総店舗数のうち、インスタントECが54.9%、モールが40%を占めており、この2ジャンルで94.9%を独占しています。
 

国内のECサイト・ネットショップの大部分はこれら2つのジャンルに出店･開店しており、その傾向は2017年の調査以降大きく変わっていないことがわかる。
 

この418万という数は、2019年の総店舗数270万と比較して54.6%増加している。
 

店舗数が大きく伸びているジャンルもインスタントECとモールであり、特にBASEにおける80万もの店舗数増加がその大半を占めている。

引用元：eコマースコンバージョンラボより
 

ECサイトとはどんなものなのか、実際の企業を例に説明させてもらいました。本来、ECサイトは幅広く様々な業種が存在します。
 

しかし、一般的にはネットショッピングできるサイトであると認識されているのです。
 

ネットショッピングでもサイト内で複数出店するモール型と、自社で運営する自社型にわかれています。
 

スマートフォンの普及、キャッシュレスの定着などにより企業にとって自社製品を売るためにEC化は避けられない流れになっていくでしょう。